Web3

Web3（Web 3.0 とも表記される）は、コアインフラをパブリックブロックチェーンネットワーク上で稼働させることにより、参加者が中央集権的なプラットフォームのアカウントではなく暗号鍵を通じて自身のデータ・デジタル資産・オンラインアイデンティティを所有・管理できるとする、インターネットの新しいパラダイムの提案である。

Web3がWeb1・Web2と異なる点

この概念は、ウェブの三世代モデルとして次のように説明されることが多い。

• Web1（≈1991〜2004年） — 静的な読み取り専用ページの時代。ウェブマスターが公開したコンテンツをユーザーが閲覧するだけで、インタラクティブ性やユーザー生成コンテンツはほとんど存在しなかった。
• Web2（≈2004年〜現在） — 参加型・プラットフォーム主導のウェブ。ソーシャルネットワーク、検索エンジン、クラウドサービスにより誰でも発信・交流できるようになったが、その基盤にあるデータ・アイデンティティ・マネタイズの流れは、少数の大規模プラットフォーム（Google、Meta、Amazonなど）が所有・管理している。
• Web3（提案） — 読む・書く・所有するウェブ。ユーザーは自身の鍵を保持し、中央の管理者なしにアプリケーションをまたいでアイデンティティと資産を持ち運び、プロプライエタリなAPIではなくオープンプロトコルを通じてやり取りする。

このフレーズはEthereumの共同創設者Gavin Woodが2014年に提唱したもので、信頼への依存度が低いインターネットを構築するために必要と彼が考えた技術群を指す。2020〜2022年にかけてDeFiとNFT市場の成長とともに広く注目を集めた。

コア技術

Web3アプリケーションは、一般的に以下の技術の組み合わせで構築される。

• スマートコントラクト — オンチェーンにデプロイされた自己実行型コードで、中央集権的なオペレーターなしにルールを執行する。分散型アプリケーション（dApps）の基礎的なプリミティブである。
• パブリックブロックチェーン — パーミッションレスで追記のみ可能な台帳（汎用アプリケーションへの利用はEthereumが最も広い）であり、信頼できる仲介者なしに共有の真実の源泉を提供する。
• 暗号ウォレット — 秘密鍵を管理してトランザクションに署名するソフトウェア（またはハードウェア）。ウォレットアドレスは、互換性のあるアプリケーション全体で使えるユニバーサルかつポータブルなアイデンティティとして機能する。
• トークンとトークン化 — 代替可能な通貨、ガバナンス権、または固有のデジタルオブジェクト（NFT）など、あらゆる資産を任意のアプリケーションが読み取り・検証できるパブリック台帳上のエントリとしてトークン化する能力。
• 分散型ストレージ — IPFSやArweaveなどのプロトコルで、コンテンツを多数のノードに複製することで単一のエンティティによる検閲や削除を防ぐ。
• DAO（分散型自律組織） — ルールと資金庫が取締役会ではなくトークン保有者によってオンチェーンで集合的に管理されるオンチェーンエンティティ。

アイデンティティとネーミング

Web2とWeb3の構造的な相違点のひとつがアイデンティティの扱い方だ。Web2では、アイデンティティは企業のデータベースに保存されたユーザー名とパスワードであり、プラットフォームはいつでもそれを無効化できる。Web3では、アイデンティティは保有者が管理する公開鍵・秘密鍵のペアから導出される。

Ethereum Name Service（ENS）のような人間可読なネーミングレイヤーは、暗号アドレスを読みやすい名前（例：alice.eth）にマッピングするレジストリを完全にオンチェーンで提供する。これらの名前は支払いアドレス、ログイン識別子、分散型ウェブサイトのポインタとして同時に機能し、所有者が対応する鍵を管理している限り、中央機関がそれを失効させることはできない。

Gavin Woodらによって設立された Web3 Foundation は、特に相互運用性プロトコルに重点を置きながら、分散型で公正なインターネットインフラの研究・開発に資金を提供している。

批判と未解決の問題

Web3は技術者や経済学者の間で議論が続いている。頻繁に挙げられる懸念点は次の通りだ。

• スケーラビリティ — パブリックブロックチェーンは中央集権型データベースに比べて1秒あたりのトランザクション処理数がはるかに少なく、負荷が集中すると手数料が急騰する。レイヤー2ネットワーク（ロールアップ、サイドチェーン）によって緩和されるが、複雑性が増す。
• ユーザーエクスペリエンス — 秘密鍵の管理、ガス代、トランザクション確認は、ソーシャルアカウントでのログインよりも格段に難しい。シードフレーズを紛失すると資産は永久に失われ、アカウント回復の手段はない。
• 再中央集権化 — 現実には、Web3エコシステムの多くが少数のインフラプロバイダー（RPCアクセスのInfuraやAlchemy、NFT流動性のOpenSea、少数のステーブルコイン発行者など）に依存している。批評家は、Web3が排除しようとした権力の集中を、単に異なるプレーヤーのもとで再現しているに過ぎないと指摘する。
• 投機と金融化 — 暗号通貨とNFTを巡る市場サイクルから、トークンベースのインセンティブが持続可能なエコシステムを生み出すのか、それとも主に初期保有者を利するだけなのかを疑問視する声がある。
• エネルギー消費 — プルーフ・オブ・ワーク型ブロックチェーンは歴史的に大きなカーボンフットプリントを持っていたが、Ethereumが2022年にプルーフ・オブ・ステークへ移行したことでエネルギー使用量が約99.95%削減された。ただし一部のプルーフ・オブ・ワーク型チェーンは依然として多くのエネルギーを消費し続けている。
• 規制の不確実性 — トークンが有価証券を構成するかどうか、DAOが法人としてどう扱われるか、スマートコントラクト紛争のクロスボーダー執行はどうなるかといった問題は、大半の国・地域で未解決のままだ。

支持者はこれらの多くを時間とともに改善される工学的な課題と位置付けており、トラストレスでオープンなプロトコルというベースラインは現時点のトレードオフに値すると反論する。

ドメインとの関連

従来のドメイン名はICANNが維持しレジストリとレジストラに委任する中央集権的な階層構造で運営されており、ドメイン名の所有者は最終的にレジストラがレコードを有効に保持し続けることに依存している。Web3はこれに代わるモデルを提示する：所有権が所有者のウォレットに保持されるトークンとしてエンコードされたオンチェーンのネームレジストリであり、いかなるレジストラも一方的にそれを失効させることができない。

これはドメインの機能する複数の側面に影響を与える。

• 検閲耐性 — 所有権レコードがパブリックブロックチェーン上に存在するドメインは、レジストラのポリシー変更やレジストラを標的にした裁判所命令によって差し押さえることができない。
• コンポーザビリティ — オンチェーンの名前はスマートコントラクトが読み取り・実行できるため、単一の識別子内で支払いルーティング、分散型ウェブサイト解決、クレデンシャル発行が可能になる。
• 二次市場 — オンチェーンの名前はトークンであるため、レジストラによる移転手続きを必要とせず、ピアツーピアで移転したり分散型市場で売買したりできる。
• 相互運用性 — ENSなどの標準規格により、各アプリケーションがプロプライエタリなAPIを照会することなく、単一の名前をウォレット・ブラウザ・dAppsといった複数のアプリケーションにわたって解決できる。

トレードオフとして、ブロックチェーンベースの名前は従来のDNSにおける解決機能が限定的であり、所有者自身による鍵管理が必要となり、基盤となるチェーンの継続的な稼働に依存している。